アメリカ転職・アメリカ就職に適したタイミングは？
海外転職や海外就職に向けたベストなタイミングを考えるにあたって、まずは個人側の視点から、いくつかのポイントを見ていきましょう。
➀キャリアプラン・ライフプランに合わせて
キャリアプラン
昇進や昇給、携わったプロジェクトのゴールや資格取得などのタイミングで、キャリアチェンジを考えることがあるかもしれません。特に、一般的な転職市場においては、ポジションが高い方ほど、転職において有利な条件が獲得しやすくなります。そのため、昇進や昇給のタイミングを待って転職活動を行うことは一見ベターに思えます。
ただし、昇進・昇給した直後に転職することが必ずしも適切な行動とは限りません。
海外転職においては、国をまたぎ、通貨・物価が変わることもあります。日本での給与や職位は、海外での給与判断に決定的な影響を与えられません。逆に、昇進・昇給する前の状況であればポテンシャル枠でオファー可能だが、その上の職位で検討するには物足りないという判断がなされる場合もあります。
海外転職の場合には、これまでの経験が勤務環境・言語環境が変わった後でも発揮できるかどうかという点が重要になります。現職で昇進・昇給をしてからと考えるならば、直後に転職を検討するのではなく、しっかり実績を積み重ねたうえで転職活動に入るほうが効果的といえます。
ライフプラン
海外転職においては、ほぼ100%の確率で住居の移動が伴います。
既婚者であれば、配偶者を同伴するのか。同伴した場合、配偶者の転職も同時に可能そうなのか。逆に、一旦別居ベースとするのか。子どもがいる場合には、学校をどうするのか。日本で持ち家・マンションを所有している場合には、それをどうするのかなどなど。住まいや家族に関わる調整を考える必要性が生じます。
企業から強制的に命じられる駐在とは異なり、現地採用の場合は自由意志が基本となるので、住宅手当・子どもの教育手当、転居手当など、駐在員には一般的な福利厚生が無いケースの方がほとんどです。それゆえ、より一層の計画・準備が必要になります。
また、どれくらいその国に滞在するつもりでいるのかといった点ついても、自らのプランニングが必要になってきます。
➁年齢・年代別の傾向
海外転職の場合には、採用企業と転職希望者のニーズが一致したとしても、VISA・ワークパーミットが取得できなければ就業が成り立ちません。
国やVISAの種類によっては、年齢や社会人経験の下限や上限が決まっていたり、年齢によって求める給与水準に縛りがあったりする場合があります。いわゆるワーキングホリデーVISAの申請上限年齢などをイメージしていただくとわかりやすいです。
採用差別につながるため採用時の年齢指定をしてはならないというルールがある国も増えつつありますが、それはあくまでも国内雇用の場合です。国際的な転職を考える場合には、年齢・学歴・過去の就業経験年数などによって採用機会を厳然と制限されることがあるという点は、認識しておくべきポイントとなります。
海外転職の場合、多くが自律的に動ける即戦力人材を必要としているため、ある程度の社会人経験が必要となるケースは多いです。一方で、国によっては、当該国の大学・大学院に進学して学位をとった直後のほうが幅広い就業機会が得られることもあります。
20代の方
海外転職マーケットにおいてもポテンシャル採用を前提とした案件は多く存在します。VISAの制約にも縛られづらいため、純粋に海外転職・就職を考えた場合、最も可能性が高い年代となります。
志向によっては今一度MBA等を取得して、そのうえで転職という方向性も選択しやすい年代でもあります。
また、海外現地採用での転職を想定した場合にリスクをとって挑戦しやすいタイミングといえるでしょう。
留意点としては、たとえばベトナムなど、ワークパーミットの取得要件に「社会人としての就労経験３年以上」といった最低経験年数が課されている場合もあることです。現職勤務中の方の場合は仕事を辞める前に、自分が対象国における必要条件を満たせそうかを確認するようにしましょう。
30代の方
30代になると業界・職種・業務経験も一定水準以上となり、管理職経験をお持ちの方も増えてきます。業務上海外と関わったり、場合によっては現職で管理職、もしくはトレーニーとして海外駐在経験を踏んだりした方もいらっしゃるでしょう。
ワーキングホリデーなどのステータスで気軽に海外に出ることが難しい年代にはなるため、しっかりと過去のキャリアが生かせるポジションが有るかどうかが重要となります。
昨今、海外側においては、募集職種の多様化が進みつつありますが、それでも求人が比較的発生しやすい職種とそうでない職種は存在します。そのため、今ご自身が経験の核としている職種が、自らの目指す海外マーケットに存在しやすいものなのかどうかといった情報収集が必要です。
一例ですが、同じ管理部門系職種であっても、経理職と人事職では、海外現地採用マーケットにおける求人数が圧倒的に異なるので（人事に比べて経理が多い傾向）、必然的に、人事職の方が海外を目指すのは、経理職の方が目指す場合よりも狭き門となります。
40代～50代前半の方
40代以上の方は実務スキルだけでなく、マネジメントスキルも必須要件として求められる年代です。マーケットバリューをお持ちの方であれば、日本国内市場では確実にチャンスのある年齢層です。
海外現地採用マーケットにおいても、例えば当該国の拠点長候補などの案件も増えてきており、そうしたポジションにうまく適合する方にとっては、十分に可能性のある年代層となります。
一方で、ライフプランとの兼ね合いで、扶養家族が増えていたり、あるいは高等・中等教育への就学年齢のお子さんがいたり、場合によっては親の介護を考えなければならないといった制限がかかる可能性があがる年齢層でもあります。
近年は、国内外の給与価格差が、以前と比べると随分と縮小してきています。それでも、現地採用基準の給与は、随分、目減りしてしまうと感じられることもあるでしょう。そうした観点から、海外転職そのものを諦める方が少なからずいらっしゃるのは事実です。
若年層に比べると、海外転職のハードルは高くなる年代といえます。
50代後半以上の方
現職における定年が視野に入ってきて、セカンドライフを検討され始める方が増えるのがこの年代層です。
特に製造業などで、過去に海外赴任を経験し、現地工場でのオペレーションに豊富な経験をお持ちの方が、やりがいベースで仕事がしたいという動機で海外現地採用に挑戦され、実際に就業を開始されるケースが多々あります。
ただし、ご経験をされてきた業界・職種によっては、選択肢が極めて限られる状況にもなります。
セカンドライフで海外就業を考えられる方は、ご自身の専門性がマーケットに適しているのかどうかを早めにリサーチをされることをおすすめします。
海外転職・海外就職に適さないタイミングは？
海外転職活動を行うにあたって、向かないタイミングや時期はあるのでしょうか。
就業を目指す海外企業の業務体系によっても多少異なりますが、一年間を通してみたときの求人数の多寡のリズムはある程度共通して存在しています。
夏季・冬季のホリデーシーズン
一般的に求人数がやや減少し、選考プロセスが長期化する傾向があるのが、夏季・冬季のホリデーシーズンです。採用におけるキーパーソンとなる各社のマネジメント層が、休暇を取る時期だからというのがその典型理由です。
ホリデーシーズンは国によっても変動します。たとえば、クリスマスが一大イベントとなっている国々では12月が閑散期になりやすく、旧正月の習慣がある国々では旧正月前（例年1～2月）が閑散期になりやすいです。
ボーナスの支給シーズン
日本のように夏季・冬季でのボーナス習慣がある国もありますが、特に年1回の支給が一般的な国においては、在職者の多くが「転職をするにしてもボーナスをもらってから」と考えるため、ボーナス支給シーズンの直前は人の流動性が低下する（マーケットの求人数が減少する）傾向があります。
国ごとの景況感・マーケット感
グローバル経済の昨今、景況感については概ね類似傾向がみられるように感じられます。
しかしながら、リーマンショックやコロナのパンデミックなど、全世界が同時にリセッションに陥るケースだけでなく、国によって、その時々の景況感が異なる場合も多々あります。
前述の繁閑期しかり、転職を検討する先の国における固有の状況については事前リサーチができるとベストです。JAC Recruitmentをご利用の場合には、当該国のコンサルタントからアドバイスが可能です。
上記以外の時期では、一般に求人案件が大きく動くことはあまりありません。
海外転職をご希望の方は、常に海外求人情報にアンテナを張りつつ、希望条件に合った求人が出たタイミングで応募できるよう事前準備をしておくことがベストです。
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